NewJeans vs ADOR、専属契約を巡る訴訟戦が本格化！

NewJeansと所属事務所ADORの葛藤がついに法的攻防へと発展した。NewJeansは「これ以上、HYBEやADORに戻るつもりはない」とし、法務法人「世宗（セジョン）」を選任して専属契約の解除を本格的に推進している。

これに対し、ADORは「契約違反」を主張し、法的対応に乗り出している状況だ。K-POPを代表するグループとなったNewJeansと大手芸能事務所との間のこの葛藤が、今後どのように展開されるのか注目が集まっている。

1. NewJeans、ADORを相手取り提訴

NewJeansのメンバーは、今月23日にInstagramの「Jeans for FREE」アカウントを通じて、ADORへの法的対応を公式発表した。彼女たちは「HYBEとADORの問題をすでに把握している」とし、法務法人世宗を法律代理人に選任した。

NewJeans側は「契約期間を通じて、大小様々な妨害を受けてきた」とし、「私たちの芸能活動を強制的に中断させようとした」と主張した。特に、ADORが裁判所に「専属契約有効確認の訴え」を提起したことに対し、「私たちは活動を継続しようとしたが、契約解除後も不当な圧力が続いている」と明かした。

2. HYBEとの葛藤、ついに爆発

事実、NewJeansとHYBE、ADORの葛藤は長い間、水面下で進んでいた。昨年9月、NewJeansのメンバーたちは「ミン・ヒジン代表を14日以内に復帰させてほしい」と要求した。その後、NewJeansの親たちはミン・ヒジン氏や世宗の弁護士と会い、法的対応を議論したことが知られている。

業界関係者は「NewJeansとミン・ヒジン代表は結局一つのチームだ」とし、「ミン代表が新たな投資先を確保すれば、NewJeansも動く可能性が高い」と分析した。しかし、こうした動きが「タンパリング（事前接触）疑惑」に発展する可能性も提起されている。

3. ADORの立場、「契約違反」を主張

これに対しADORは「NewJeansの契約は依然として有効である」とし、専属契約違反の恐れがあると強く反論した。特に、NewJeansが独自の活動を準備し、「活動名の公募」などを行った点を問題視した。

ADOR側は「法的判断が出るまで、メンバーたちは公式な芸能活動を行うことはできない」と表明した。つまり、法廷でNewJeansの契約解除理由が認められない限り、NewJeansが独自に活動する場合、さらなる法的紛争が発生する可能性が高い。

4. K-POP業界の反応、波紋はどこまで広がるか？

今回の事態はK-POP業界にも大きな影響を与えている。ある芸能関係者は「NewJeansは現在、世界的に注目されているグループであるため、彼女たちの動きが今後のK-POPの契約構造にも変化を与える可能性がある」と展望した。

また、「NewJeansがミン・ヒジン代表に従って独立する場合、他のアイドルグループにも同様の事例が発生する可能性がある」とし、「今回の事件がK-POPシステムの新たな転換点になり得る」と分析した。

NewJeansとADORの法的争いが本格的に始まり、ファンや業界関係者は今回の事件がどのように決着するのか注視している。NewJeansが望む通り契約解除を勝ち取れるのか、あるいはADORの主張通り契約が維持されるのか、裁判所の判決がK-POP業界においても重要な変数となる見通しだ。今回の訴訟が単なる契約紛争を超え、アイドルシステムの構造的変化を呼び起こす可能性があるだけに、その行方が注目される。